文化政策学科・森山ゼミで遠鉄百貨店へのプレゼンテーションをおこないました

文化政策学科科目(卒業研究)「文化政策演習U」の森山ゼミでは、ゼミ活動の一環として、PBL(Project Based Learning)の取り組みをおこなっています。学生たちが自分たちの関心に基づき取り組みテーマを選定し、主体的な調査・討議を経て実際の提案につなげます。

森山ゼミ生たちが選んだテーマは「遠鉄百貨店」。今回同社で営業推進を担当する社員をお招きし、「遠鉄百貨店への提案」というプレゼンテーションをおこない、意見交換しました。


遠鉄百貨店は交通事業や娯楽事業などを展開する「遠鉄グループ」の一つとして、1988年に開業。JR浜松駅前に立地する浜松市民にとっては親しみのある百貨店です。本学から徒歩15分程度と近い位置にあるため、本学学生たちにとっては身近ですが、少し敷居の高い存在といえます。

百貨店は郊外のショッピングセンターにはない価値が提供できる可能性がある一方で、各地で地方百貨店の閉店が報じられるなか、遠鉄百貨店には、大学生にとってより身近な存在になってもらい、中心市街地の活性化の核となって欲しいという思いが学生たちにはあります。
百貨店の歴史、ビジネスモデル、強みなどについて文献等を通じて研究し、最近の動きについても新聞記事などを通じて理解したうえで、ゼミ生同士で議論を行い、実地調査も行ったうえで「遠鉄百貨店への提案」という資料にまとめました。

プレゼンテーションでは、遠鉄百貨店の望ましい姿や現状評価をふまえ、地域の情報発信拠点としての機能を強化すること、若者向けの特別感を演出することなど多岐にわたって提案。この提案を遠鉄百貨店の営業推進部の中村千佳部長、同部マーケティング戦略課の三宅隆史課長に実際に聞いていただきました。




プレゼンテーションの内容について、中村部長からは「いろいろな視点やヒントをいただくことができた。100年以上続く『百貨店』という業態は、時代に合わせて変わっていかなければならない」「一方で、ビジネスには収益の視点も欠かせない。売場ごとの収益と同時に、百貨店全体での収益バランスをみて考える必要もある」というご指摘をいただきました。三宅課長は「売り上げの多くを60代以上のお客様によるもの。今後のために下の世代にも広げていくことが課題」「都心の百貨店ではない遠鉄百貨店が、地域色をどう出していくかが重要」と述べられました。

遠鉄百貨店の今後について、さまざまな観点から率直な意見交換を行うことができた今回のプレゼンテーションでは、学生たちにとって自分たちの発想・アイデアの可能性や課題を実感することができ、経営・マーケティング分野のゼミならではの実践的で有益な学習の機会となりました。