教育の特色(学士課程)
学びのフロー
クォータ制
当時の日本では珍しいクォータ制の導入、その意図は、グローバル化だけではない
クォータ制が注目される理由の一つはグローバル化への対応です。一般的な海外の大学と学期の区切りを合わせることで、学生の留学、留学生の受け入れ増加につなげようという考えです。しかし日本で最初に本学がクォータ制を導入した理由はそれだけではありません。クォータ制の場合、1科目を週2回のペースで学び、約8週間で終わります。同時に学ぶ科目が少なく、授業の間が空かないので覚えたことが頭に定着しやすく、また、学期ごとの成績に応じて、こまめに履修登録の変更ができるというメリットもあります。年間4つの学期があれば、試験の実施日は日本の大学で主流のセメスター制(2学期制)の倍になり、自らの習熟度の確認や教員からの指導を丁寧に受けることができます。本学がクォータ制の採用に踏み切ったのは、人が育つ大学として当然の選択だという確信があったからこそです。
学群・専攻制
多彩な領域から目的や興味に合わせて柔軟に学べる
本学が採用している学群・専攻制の最大の目的は「ゼネラリスト的な資質(多様で柔軟な視野・思考力、理工学的なシステム構築能力など)を持ったスペシャリストの育成」です。テクノロジーは日々進歩し、より専門特化・細分化されています。だからこそ、たとえば企業で技術開発、製品開発などに携わるエンジニアには、自分の専門分野だけでなく、関連するさまざまな理工学領域への柔軟な目配りが求められるようになっているのです。こうした人材が育つためには、幅広く学びの自由度の高い「学群・専攻」の方が、従来の「学部・学科」よりも、学生の皆さんに大きなメリットをもたらします。
「どの専攻を選ぶか」は各自で「どんな専門性を身につけたいのか」を考え、3年次に決定します。「専攻」はそれぞれの分野における専門性を身につけるための履修モデルのようなものであり、「専攻」に加え「副専攻」を設定することができます(複数設定可)※。これは欧米の大学で一般的な「メジャースタディー」「マイナースタディー」と呼ばれる教育システムを、本学ならではの教育力によって最も効果的にアレンジ・深化させたものです。例えば「環境汚染測定用のセンサーを開発したい」という学生なら、汚染物質を研究するために「化学専攻」を選び、センサの知識を学ぶために「電子・光工学専攻」を副専攻とすることができます。このように学群をまたいで副専攻を選ぶことも可能です。固定化されたカリキュラムによって与えられた知識を学ぶ旧来型の教育では、次代を担う人材とはなりえません。学生一人ひとりが興味・希望に合わせ、自由に学びの形を選び取っていくことこそ、本学の教育の基本です。
※学群によって異なります。
全科目選択制(必修科目なし)
一人ひとりの目標に応じた学修が可能に
必修科目はなく、自分が興味を持った科目を将来の目標に応じて自由に選択し、一人ひとりに合ったオリジナルのカリキュラムをつくることが可能です。他学群の科目も選択可能。履修の際には、体系的な学びを実現する履修計画を適切に立てられるよう、指導教員がアドバイスします。
1年次から専門科目
教室の半分以上がセミナー室
1・2年次から始まる少人数セミナーや実験は、教員と学生との緊密なコミュニケーションを重視した授業。教員1人に対し学生約10人で、課題やテーマを深く掘り下げていきます。教員と学生、あるいは学生同士が意見や疑問をぶつけ合いながらテーマの本質を探り、考える力やコミュニケーション力を養います。半数以上の教室がセミナー室という施設設計にも、少人数教育を重視する本学の姿勢が表れています。
授業時間の集約化
主体的な学びを支援
主要科目を原則として1〜3限に配置し、4、5限を活用した自学自習や学生同士の学び合い等を促進することで、主体的な学びを支援する環境を整えています。
学会発表への参加
試される場に立ったとき、人は育つ
一年間に延べ200人以上の学生が国内外で開かれる学会に参加し、研究発表を行っています。学会で発表するためには自分の研究を、独自性を持ちつつ客観的なデータに裏付けされた論文としてまとめることが必要です。発表後には、聴講者からの質問に答えることが求められます。シビアなやり取りの中から、解決すべき課題や今後の研究へのヒントを得られることもあります。こうした経験を次のステップにつなげることで、世界で通用する研究者・技術者へと自らを成長させていくのです。「来るべき社会に活躍できる人材の育成、世界の未来に貢献できる研究成果の創出、地域社会との連携と貢献」という本学の基本理念は、こうした独自の教育システムにも具体化されているのです。共通教育
教養とは、人の心を豊かに成長させるための糧である
本学の教育課程は、各学群が提供する「専門科目」と全学群共通の「共通科目」から構成されています。 「共通科目」は専門科目の学修の前提となるほか、社会人として必要な知識や基礎力を培う科目群として位置付けられ、「人文・社会科学等科目」と「自然科学等科目」に分類されます。
最先端研究設備
最先端の機器を使いこなし、さまざまな実験に活用できる
本学は研究環境を支えるため、最先端の装置・機器を積極的に導入しています。こうした機器を学生が教員の講習を受けることで、研究室に配属される前から使うことができ、実験から卒業研究に至るまで、さまざまな自主学習に活用しています。
キャンパス環境
人と人とが出会うキャンパス設計
学生たちが集まって情報を交換したり、課題について話し合うコモンスペースがキャンパス内の要所要所にあります。教員室前のコモンスペースでは、時折、先生を呼んでミニ講義やディスカッションが始まることもあります。このように、キャンパスは学生同士、学生と教職員とのコミュニケーションを高める造りになっています。
指導教員制
研究以外でも頼れる先生がいるから心強い
1年次から各学生に指導担当教員がつき、科目履修の指導などを行っています。研究室配属となる前から、指導担当教員がつくことで、大学在学中は、多面的なサポートを受けることができるシステムが整っています。オフィスアワー
開学当初から、先生とじっくリ話し合う機会の大切さを重視
学生の質問や相談を受けられるよう、教員が時間を決めて教員室に在室するオフィスアワーを設けています。欧米ではごく一般的な制度も、本学が開学した当時はまだ日本では馴染みの薄いものでした。その後、導入する大学が増加しましたが、それが有効に機能していないケースが多いのです。オフィスアワーが有効に機能するには、何よりも教員と学生とが信頼の絆によって結ばれていることが前提条件です。そのためには場所と時間を限定したオフィスアワーだけでなく、学生と教員との日常的なコミュニケーションの積み重ねが必要なのです。
教育講師制度
新入生の時から卒業まで、就職活動などを指導・支援します
教育講師が各学群に所属し、4年間継続して学生を指導・支援しています。教育講師は企業の研究開発部門やマネジメント部門などで活躍してきた実務経験者です。その経験を生かし、専門科目の教員とは異なる目線で学生のやる気を引き出します。この人間力を高める本学独自の制度は高い就職率や卒業生の活躍にも大きく貢献しています。
グローバル教育
学生の目標に応じたグローバル人材の育成
それぞれの学生がめざすグローバル人材像を一般教養型、キャリアアップ型、グローバル・リーダー型という3つのタイプに分け、各タイプに応じたグローバル人材育成プログラムを提供しています。目標とするタイプに合わせ、さまざまな英語科目や国際交流関連活動を活用し、それぞれに合った方法で国際化社会に対応できる人材をめざすことができます。ジョン万次郎プログラム
正課と正課外を組み合わせたグローバル人材育成プログラム
グローバル社会を生き抜くために必須となる英語力、コミュニケーション能力、異文化理解力の修得を目指すジョン万次郎プログラムは、正課授業と正課外の学習や活動で構成しています。指定する正課授業の取得単位、正課外である国際交流関連活動への参加、TOEICスコア等に応じてポイントが与えられるもので、プログラム修了要件を満たすポイント数を取得した学生に対しては、グローバル社会に必須の能力を身に付けた証として、プログラム修了証を発行します。
国際交流関連活動
海外研修制度等を生かしてアジア、欧米へ
海外の大学や研究機関と活発な交流を行っています。留学生も毎年40〜50人受け入れているほか、在学生の海外研修制度や交換留学制度も充実しています。
KUT English Learning Square
英語学習に特化したラーニング・コモンズ
学生の主体的学習を支援する英語学修に特化したアクティブラーニングスペースを各キャンパスに開設しています。
特待生制度
学びたい意欲と好奇心を経済面からもバックアップ
極めて優秀な学生に経済的支援を行うことを目的に、大学入試センター試験の結果による特待生制度を導入し、入学料・授業料の免除や奨学金の給付を行うことで、学生の生活支援とその学修活動を奨励しています。研究室早期配属プログラム
特待生と成績優秀者に特化されたプログラム
2年次に特待生継続要件を満たしている、または1年次の成績が上位5%程度で、早期配属を希望している学生は、通常3年次からの研究室配属を2年次から配属することが可能となり、学会参加を含む研究活動を行うことができます。※令和5年度以降の入学生が対象となります。
学士・修士一貫教育
学士課程の学びを高度な研究につなぐ連続した教育プログラム
先端企業を中心に、大学院修士課程を修了し、高度な専門知識と幅広い視野、そして共同で研究開発プロジェクトに携われる豊かなコミュニケーション能力を持った理工系人材を求める傾向が強まっています。本学では、学士課程と大学院修士課程の教育・研究をスムーズにつなぐ"6年一貫教育型"のカリキュラムを整備するとともに、早期卒業や、さまざまな就学サポートを行い、学生が大学院でさらに成長できる環境を整えています。
※早期卒業生を対象に"5年一貫教育型"のカリキュラムも展開しています。
早期卒業
学士課程は4年間と決まっているわけではない
学群3年次または3年次半終了後、本学の大学院修士課程に進学できる制度があります。学群と大学院の教育連携で、高度な専門能力を身につけます。
教職課程
ユニークな取り組みで、高い人間力を持つ教員の養成をめざします
教育改革が大きな課題となる中、教員の資質向上が求められています。教壇に立つうえで必要な、豊かな教養や生徒への愛情、人間の成長に対する正しい理解、そして教育への高い志を持った教員養成を目的に、本学では教職課程を2008年4月より設置しています。所定の科目を修めることで、教員免許状が取得できます。
各種資格
学びの証のひとつのかたち
本学で必要な科目を履修して卒業することにより、建築士や施工管理技師、特殊無線技師、危険物取扱者などの受験資格を得ることができます。
※詳細は下記URLをご覧ください。
https://www.kochi-tech.ac.jp/academics/feature/bachelors/
https://www.kochi-tech.ac.jp/academics/feature/bachelors/