進学、就職状況

海洋生物資源学科

卒業後の進路

令和4年度卒業者(%)

・大学院進学 57.5%
・就職 35.6%
・海洋科学専攻科進学 4.1%
・その他 2.8%

就職先業種

・公務 27.0%
・製造業 19.2%
・情報通信業 11.5%
・卸売業、小売業 11.5%
・学術研究、専門・技術サービス業 11.5%
・教育、学習支援業 11.5%
・宿泊・飲食サービス業 3.9%
・サービス業 3.9%

令和4年度卒業者産業別就職状況
※進学等を除く学部卒業者の実績

主な就職先

味の素、いであFRI水族生理学動物生態学動物生態学FRI魚群行動学応用微生物学漁業科学実験漁業科学実験漁業科学実験、ANA フーズ、エスビー食品、オリエンタル酵母、海洋高校(教員)、海遊館、カゴメ、葛西臨海水族園、キユーピー、極洋、栗田工業、グローブライド、小林製薬、JF共済、島津製作所、商船三井客船、水産庁、水産研究・教育機構、都道府県水産試験場、東京久栄、東洋水産、ニチモウ、ニチレイフーズ、日揮、日清オイリオ、日清丸紅飼料、日本ハム、日本IBM システムズ・エンジニアリング、日本食品分析センター、ニッスイ、ニップン、ハウス食品、マルコメ、マルハニチロ、三井製糖、三菱商事ライフサイエンス、明治、モンベル、ヤクルト本社、ヤマサ醤油、山崎製パン、雪印メグミルク、横浜・八景島シーパラダイス、理研食品、理研ビタミン、ロッテ 等


食品生産科学科

卒業後の進路

令和4年度卒業者(%)

・大学院進学 63.5%
・就職 33.3%
・海洋科学専攻科進学 1.6%
・その他 1.6%

就職先業種

・製造業 57.1%
・宿泊・飲食サービス業 9.5%
・サービス業 9.5%
・公務 9.5%
・情報通信業 4.8%
・卸売業、小売業 4.8%
・教育、学習支援業 4.8%

令和4年度卒業者産業別就職状況
※進学等を除く学部卒業者の実績

主な就職先

味の素、アヲハタ、イオン、伊藤ハム、エスビー食品、エバラ食品工業、カゴメ、カルピス、紀文、キユーピー、 ケンコーマヨネーズ、JT、資生堂、水産庁、スターゼン、大和製罐、地方自治体職員(食品衛生監視員、教員)、東洋食品研究所、東洋水産、永谷園、なとり、ニチレイ、日清オイリオ、日清食品、日清製粉グループ本社、日本食品分析センター、ニッスイ、日本生活協同組合連合会、ニップン、日本ハム、ハウス食品、はごろもフーズ、不二製油、プリマハム、ブルドックソース、宝幸、丸大食品、マルハニチロ、ミツカン、三菱商事ライフサイエンス、明治、森永製菓、森永乳業、山崎製パン、ヤマサ醤油、雪印メグミルク、ロッテ 等


海洋政策文化学科

卒業後の進路

令和4年度卒業者(%)

・就職 68.3%
・大学院進学 24.4%
・海洋科学専攻科進学 4.9%
・その他 2.4%

就職先業種

・公務 28.6%
・製造業 28.5%
・卸売業、小売業 14.3%
・教育、学習支援業 7.1%
・複合サービス業 7.1%
・情報通信業 3.6%
・運輸業、郵便業 3.6%
・宿泊・飲食サービス業 3.6%

令和4年度卒業者産業別就職状況
※進学等を除く学部卒業者の実績

主な就職先

国家公務員総合職・一般職等(農林水産省、水産庁、水産総合研究センター、北海道開発局等)、地方公務員総合職・技術職・教員等(北海道、青森県、岩手県、山形県、福島県、東京都、神奈川県、富山県、滋賀県、山口県、徳島県、高知県、気仙沼市、新庄市等)、大学教職員(東京海洋大学、近畿大学、筑波大学等)、共水連、極洋、漁済連、国分、商船三井客船、新京成電鉄、セブン-イレブン・ジャパン、JTB、全水加工連、全漁連、全日本空輸、全農、中央魚類、テレビ新潟、東洋冷蔵、ニチモウ、ニチレイ、日本漁業保険組合、日本航空、ニッスイ、日本政策金融公庫、日本生命保険、野村証券、東日本旅客鉄道、マリンフーズ、マルハニチロ、三井住友海上保険、三菱UFJ 銀行、明治、リクルート、理研ビタミン 等

海事システム工学科

卒業後の進路

令和4年度卒業者(%)

・乗船実習科進学 42.6%
・就職 38.3%
・大学院進学 10.3%
・その他 8.8%

就職先業種

・製造業 30.8%
・情報通信業 23.1%
・サービス業 15.5%
・運輸業、郵便業 11.5%
・公務 7.7%
・建設業 3.8%
・電気・ガス・熱供給・水道業 3.8%
・学術研究、専門・技術サービス業 3.8%

令和4年度卒業者産業別就職状況
※進学等を除く学部卒業者の実績

主な就職先

飯野海運、出光タンカー、NS ユナイテッド海運、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ、NTTデータウェーブ、NTTデータフィナンシャルテクノロジー、NTT ワールドエンジニアリングマリン、海技教育機構、海上保安庁、鹿児島海運、川崎汽船、川崎近海汽船、共栄タンカー、警視庁、光電製作所、航空自衛隊、国土交通省、山九、ENEOSオーシャン、JFEシステムズ、ジャパンマリンユナイテッド、商船三井、商船三井客船、商船三井システムズ、新来島どっく、新日本海フェリー、全日本空輸、ダイトーコーポレーション、東京電力ホールディングス、東洋エンジニアリング、東洋信号通信社、田淵海運、中央システム、日本海事協会、日本海事検定協会、日本海難防止協会、日本海洋掘削、日本製鋼所、日本テレビ、日本郵船、日立情報通信エンジニアリング、三井E&Sホールディングス、ロジスティード、ビューロベリタス(フランス船級協会)、ユニバーサルコムピューターシステム 等


海洋電子機械工学科

卒業後の進路

令和4年度卒業者(%)

・大学院進学 44.6%
・就職 29.3%
・乗船実習科進学 24.6%
・その他 1.5%

就職先業種

・製造業 47.3%
・情報通信業 15.8%
・建設業 10.5%
・サービス業 10.5%
・電気・ガス・熱供給・水道業 5.3%
・運輸業、郵便業 5.3%
・公務 5.3%

令和4年度卒業者産業別就職状況
※進学等を除く学部卒業者の実績

主な就職先

IHI 原動機、飯野海運、石井鐵工所、いすゞ自動車、出光タンカー、今治造船、内海造船、NSユナイテッド海運、NOK、ENEOSオーシャン、海技教育機構、かもめプロペラ、川崎汽船、キヤノン、国土交通省、五洋建設、清水建設、ジャパンマリンユナイテッド、商船三井、スズキ、セイコーエプソン、全日本空輸、ダイキン工業、ダイハツディーゼル、常石造船、日本海事協会、日本海洋掘削、日本郵船、東日本旅客鉄道、日立建機、富士通ゼネラル、本田技研工業、三井E&S、三菱電機、ヤマハ発動機、ヤンマー 等


流通情報工学科

卒業後の進路

令和4年度卒業者(%)

・就職 72.7%
・大学院進学 25.0%
・その他 2.3%

就職先業種

・運輸業、郵便業 32.2%
・製造業 16.1%
・情報通信業 16.1%
・卸売業、小売業 12.9%
・公務 9.7%
・金融業、保険業 6.5%
・教育、学習支援業 6.5%

令和4年度卒業者産業別就職状況
※進学等を除く学部卒業者の実績


主な就職先

いすゞ自動車、SBS東芝ロジスティクス、NTTデータ、エバラ食品工業、F-LINE、オカムラ、花王、鹿島建設、キヤノン、キユーソー流通システム、鴻池運輸、国土交通省、国分、コマツ物流、サイバーエージェント、山九、JR 東日本、JR東日本情報システム、全日本空輸、東京都庁、トヨタ自動車、ダイキン工業、ダイフク、TOTO、ニチレイロジグループ本社、日通NEC ロジスティクス、日本通運、日本パレットレンタル、日本放送協会、ロジスティード、フコク情報システム、富士通、三井住友海上火災保険、三井倉庫サプライチェーンソリューション、三菱商事ロジスティクス、三菱倉庫、三菱電機ロジスティクス、安田倉庫、郵船ロジスティクス、りそなホールディングス 等

海洋環境科学科

卒業後の進路

令和4年度卒業者(%)

・大学院進学 80.0%
・就職 12.9%
・その他 4.3%
・海洋科学専攻科進学 2.8%


就職先業種

・電気・ガス・熱供給・水道業 22.3%
・情報通信業 22.2%
・サービス業 22.2%
・卸売業、小売 11.1%
・生活関連サービス業、娯楽業 11.1%
・複合サービス事業 11.1%

令和4年度卒業者産業別就職状況
※進学等を除く学部卒業者の実績

主な就職先

アルファ水工コンサルタンツ、エニグモ、NTTコムウェア、オリックス水族館、海上保安庁、CLINKS、高校教員、合食、水産庁、東京電力ホールディングス、東洋信号通信社、東洋水産、東洋冷蔵、都道府県水産試験場、都道府県庁及び市区職員、全国漁業協同組合連合会、ナフコ、BML フード・サイエンス、三浦工業、三井住友海上火災保険、臨海 等


海洋資源エネルギー学科

卒業後の進路

令和4年度卒業者(%)

・大学院進学 42.1%
・就職 39.5%
・海洋科学専攻科進学 15.8%
・その他 2.6%

就職先業種

・製造業 33.2%
・情報通信業 13.3%
・サービス業 13.3%
・建設業 6.7%
・電気・ガス・熱供給・水道業 6.7%
・運輸業、郵便業 6.7%
・卸売業、小売 6.7%
・学術研究、専門・技術サービス業 6.7%
・公務 6.7%

令和4年度卒業者産業別就職状況
※進学等を除く学部卒業者の実績

主な就職先

イオスエンジニアリング&サービ海洋音響学 ス、SCSK、ESRIジャパン、ENEOS グローブ、海上自衛隊、海上保安庁、京葉ガスエナジーソリューション、構造計画研究所、ジャパンガスエナジー、ジャパンマリンユナイテッド、ジャパン・リニューアブル・エナジー、水産庁、鳥取県庁(水産職)、日本気象協会、日立パワーソリューションズ、ファイナンシャルブレインシステムズ、古野電気、光岡自動車、若築建設、ワールドハイビジョンチャンネル 等