学長挨拶
2020年4月1日
電気通信大学長 田野 俊一
本学は、無線通信技術者の養成を目的として大正7(1918)年に創設された社団法人電信協会無線電信講習所を起源とし、昭和24(1949)年の国立学校設置法施行により「電気通信大学」の名で新制大学として開学しました。その名称には、学部を持つ国立大学の中で唯一、地名を含んでいません。これは、日本全国に開かれた大学を創ろうという精神に基づいたものです。
創設時の趣旨および大学名称からは電気・通信分野に特化した大学と思われがちですが、高度経済成長とそれと歩を同じくする高度情報化社会の進展に合わせて専攻分野の拡充がなされ、今では、情報・電気・通信を中核としつつ、物理工学、材料科学、生命科学、光科学、エレクトロニクス、ロボティクス、機械工学、メディアなど、理工学の基礎から応用まで、広範な分野での教育と研究を行っています。
今、政府は、サイバー空間と現実社会が高度に融合した「超スマート社会」を未来の姿として共有し、その実現に向けた一連の取組みを「Society 5.0」とし、更に進化させつつ強力に推進しています。本学は未来社会の究極である『イノベーションを生む機能を内包する「持続的自立進化+多様な幸せ度最大化」社会』の実現に向け取り組んでいきます。この未来社会の構築に必要とされている基盤技術・コア技術分野は、本学の専攻分野にほぼ過不足なく重なっており、このことは、本学の立ち位置の優位さであり個性・強みであるとともに、大きな責務の負託であると考えます。
私たちは、その負託に具体的に応えるための総合戦略として、「D.C.& I.戦略」を打ち出しました。価値創造のための不可欠な基盤として「D=ダイバーシティ(分野、人材、対象など、多元的な多様性)」を尊重し、「C=コミュニケーション(異なるものも含めた要素間の相互理解、相互作用、相互触発、結果としてのさまざまな連携と協働)」を活性化させて、全構成員の自発的、実践的、かつ多様な活動を尊重し、その上で、既存の枠組みに捉われることのない幅広い連携・協働・共創を推進して、価値創造、人財育成における「T=イノベーション」の持続的創出を目指すというものです。
本学は、この「D.C.& I.戦略」に基づき、世界から認知される大学として、持続発展可能な社会の構築に寄与する新たな価値を創造し続けるとともに、グローバルな環境下で社会を先導することのできるイノベーティブな人材を育成・輩出して参ります。
電気通信大学長 田野 俊一
本学は、無線通信技術者の養成を目的として大正7(1918)年に創設された社団法人電信協会無線電信講習所を起源とし、昭和24(1949)年の国立学校設置法施行により「電気通信大学」の名で新制大学として開学しました。その名称には、学部を持つ国立大学の中で唯一、地名を含んでいません。これは、日本全国に開かれた大学を創ろうという精神に基づいたものです。
創設時の趣旨および大学名称からは電気・通信分野に特化した大学と思われがちですが、高度経済成長とそれと歩を同じくする高度情報化社会の進展に合わせて専攻分野の拡充がなされ、今では、情報・電気・通信を中核としつつ、物理工学、材料科学、生命科学、光科学、エレクトロニクス、ロボティクス、機械工学、メディアなど、理工学の基礎から応用まで、広範な分野での教育と研究を行っています。
今、政府は、サイバー空間と現実社会が高度に融合した「超スマート社会」を未来の姿として共有し、その実現に向けた一連の取組みを「Society 5.0」とし、更に進化させつつ強力に推進しています。本学は未来社会の究極である『イノベーションを生む機能を内包する「持続的自立進化+多様な幸せ度最大化」社会』の実現に向け取り組んでいきます。この未来社会の構築に必要とされている基盤技術・コア技術分野は、本学の専攻分野にほぼ過不足なく重なっており、このことは、本学の立ち位置の優位さであり個性・強みであるとともに、大きな責務の負託であると考えます。
私たちは、その負託に具体的に応えるための総合戦略として、「D.C.& I.戦略」を打ち出しました。価値創造のための不可欠な基盤として「D=ダイバーシティ(分野、人材、対象など、多元的な多様性)」を尊重し、「C=コミュニケーション(異なるものも含めた要素間の相互理解、相互作用、相互触発、結果としてのさまざまな連携と協働)」を活性化させて、全構成員の自発的、実践的、かつ多様な活動を尊重し、その上で、既存の枠組みに捉われることのない幅広い連携・協働・共創を推進して、価値創造、人財育成における「T=イノベーション」の持続的創出を目指すというものです。
本学は、この「D.C.& I.戦略」に基づき、世界から認知される大学として、持続発展可能な社会の構築に寄与する新たな価値を創造し続けるとともに、グローバルな環境下で社会を先導することのできるイノベーティブな人材を育成・輩出して参ります。